廃車予定の軽自動車でも買取できる？おすすめの業者や手続き方法を紹介 | SUVといえばグッドスピードGOOD SPEED

軽自動車を廃車にする予定でも、「古い車だから売れない」「故障しているから処分するしかない」と諦める必要はありません。

廃車予定の軽自動車でも、車両の状態や部品などに価値があれば、買取してもらえる可能性があります。

本記事では、廃車予定の軽自動車を買取してもらえる理由をはじめ、依頼先や廃車手続きの方法、注意点などを解説します。

少しでも高く買取してもらうコツも紹介するので、軽自動車の廃車を検討している方はぜひ参考にしてください。

目次

廃車予定の軽自動車でも買取は可能

軽自動車の廃車は買取後にも使い道がある
中古パーツとして再販できる
資源として再利用できる
海外に輸出して再販できる
廃車予定でも高価買取は叶う

軽自動車を廃車にする際の依頼先

廃車買取業者に依頼する場合
ディーラーに依頼する場合
スクラップ業者に依頼する場合

軽自動車を廃車にする際の手続きの方法と必要書類

自分で廃車手続きをする場合
ディーラーや業者に依頼する場合

軽自動車の廃車手続きを自分で行うのはおすすめしない

必要書類や手続きの流れが複雑でわかりにくい
平日の日中に手続きを行う必要がある
廃車手続きに費用がかかる場合がある
車を動かせない場合はレッカー費用が発生する
還付金を受け取るまでに時間がかかる場合がある

軽自動車の廃車手続きで押さえておきたいポイント

廃車手続きの種類によって必要な書類が変わる
廃車手続きは軽自動車検査協会で行う
軽自動車税（種別割）は月割り還付の対象にならない

​​軽自動車の廃車買取に関する注意点

税金や保険の還付を受けるなら手続きが必要
車の所有者しか廃車にできない
2005年以前の車はリサイクル料金を支払う必要がある
廃車買取では手数料などの費用が発生する場合がある
廃車予定の軽自動車の買取相場を事前に調べておく
査定から廃車・買取までの手順を確認しておく

廃車予定の軽自動車を高く買取してもらう5つのコツ

売却前に査定を受けて買取価格を確認する
査定から買取までスムーズに対応できる業者を選ぶ
車両の状態や情報を正確に伝える
日頃から定期的にメンテナンスを行う
廃車の買取実績が豊富な業者へ依頼する

まとめ

廃車予定の軽自動車でも買取は可能

一般的に廃車にする軽自動車の多くは走行ができなかったり、故障している箇所が多かったりして買取できないと思われやすい傾向にあります。

しかし、廃車予定の軽自動車でも買取は可能です。
その理由を解説していきます。

軽自動車の廃車は買取後にも使い道がある

廃車予定の軽自動車でも買取できる理由は、廃車買取した後も使い道があるためです。
その使い道には、以下の3つがあります。

・中古パーツとして再販できる
・資源として再利用できる
・海外に輸出して再販できる

中古パーツとして再販できる

1つ目の理由は、中古パーツとして再販できることが挙げられます。

一般的な中古車としての買取であれば、車そのものの価値が問われるため、価値がないと判断された場合は買取不可となります。

しかし、廃車の場合でも使用されているパーツが再使用できるものなら、価値があると判断されて買取ってくれる業者も存在します。

とくにエンジンやバッテリー、さらにはドアやライト、カーナビといった人気の高いパーツは中古市場での需要が高く、修理業者や整備工場などが積極的に求めています。

こうしたパーツの需要があるため、車全体の価値が下がっていても、個別の部品としての価値が認められ、買取価格が付けられることが多いのです。

資源として再利用できる

2つ目の理由は、資源として再利用できるからです。
車は多くの鉄やアルミ、銅といった金属資源を使用して作られていますが、これらの金属はリサイクルが可能です。

廃車として全体の価値がなくなっても、こうした素材は解体後に生成しなおし、再び製品の材料として利用できるため、資源としての価値が残っています。

そのため、買取業者は車自体が動かなくなっても資源としての価値を見出し、買取を行ってくれます。

海外に輸出して再販できる

最後の理由は、海外に輸出して再販できるからです。
日本では買取ができないと言われた車でも、海外では価値があると判断される可能性があります。

また、日本車は海外での需要が高く、走行距離が多く年式が古い車であっても高額で取引してくれるケースがあります。

そのため、輸出販売ルートを持つ買取業者は、国内で価値が下がった車でも積極的に買い取っています。

廃車予定でも高価買取は叶う

「廃車＝0円もしくは安価買取」と思われる場合が多いですが、実際には廃車予定の軽自動車でも、上記3つの理由から高価買取が叶うケースもあります。

とくに人気のある車種やメンテナンスの行き届いた状態の良い車などは、高価買取される可能性が高いです。

0円だと思っていた車を買取ってくれると、新しい車の資金にも回せるメリットもあるため、あきらめずに1度査定に出すことをおすすめします。

軽自動車を廃車にする際の依頼先

軽自動車を廃車する際、どこに依頼するかで買取金額が大きく変わってきます。

以下では3つの依頼先を紹介し、それぞれの買取相場と廃車にかかる費用目安を紹介していくので、参考にして自分に合った業者を選びましょう。

廃車買取業者に依頼する場合

結論、廃車買取業者に依頼するのがおすすめです。
廃車買取業者は、廃車予定の軽自動車でも値段を付けて買取してくれます。

また、廃車にかかる費用も無料かつ手続きも代行してくれるので、結果的に0円以上での買取が可能です。

さらに、動かないような車であってもレッカーで運んでくれる業者もいるなど複数のメリットがあります。

廃車買取業者の買取相場と廃車にかかる費用の目安は以下の通りです。

ディーラーに依頼する場合

ディーラーに依頼する場合は、新車購入が条件となるケースが多くなりますが、一部の業者は廃車のみの手続きも引き受けてくれます。

また、手続きは代行してくれるので、車を引き取ってもらったあとのことは任せられます。
ただし、ディーラーに依頼した場合は、代行手数料が必要です。

金額も高くなる場合が多いので、注意しましょう。
ディーラーに依頼した場合の買取相場と廃車にかかる費用の目安は以下の通りです。

スクラップ業者に依頼する場合

スクラップ工場に依頼する場合、手続きは自分で行う必要があります。

自分で手続きを進める分、代行手数料がかからないため費用を抑えられますますが、解体依頼や手続きを自分で行なう必要があるため、非常に手間がかかります。

また、廃車にかかる費用が必要なので、パーツや資源として買取できても、結果的にマイナスとなる可能性が高いです。

さらに、個人で依頼した場合は断られるケースも多く、解体してくれる業者を探すのにも手間がかかるでしょう。

スクラップ工場に依頼する場合の、買取相場と廃車にかかる費用の目安は以下の通りです。

軽自動車を廃車にする際の手続きの方法と必要書類

軽自動車を廃車にする際は、必要書類を集め、いくつか手続きを踏む必要があります。
ここでは、軽自動車を廃車にする際の手続きの方法と必要書類を紹介していきます。

自分で廃車手続きをする場合

自分で廃車手続きする場合は、スクラップ工場への依頼から軽自動車検査協会での手続きが必要です。
まず、必要書類は以下の通りです。
・自動車検査証
・所有者の認印
・ナンバープレート前後それぞれ1枚ずつ
・リサイクル券
・自賠責保険証
・移動報告書と解体報告記録日（スクラップ工場で受け取る）
・解体届出書（現地で入手）
・自動車税申告書（現地で入手）
・申請依頼書（ダウンロードもしくは現地で入手）

申請依頼書は軽自動車検査協会のホームページからダウンロードするか、現地で入手可能です。
次に廃車手続きを行う流れは次の通りです。
1.スクラップ工場に解体の予約をする
2.スクラップ工場に車を持っていく
3.軽自動車検査協会にて一時抹消登録を行う
4.車を解体してもらう
5.軽自動車検査協会にて永久抹消登録を行う

なお、お伝えしたように自分で廃車する場合は解体費用や印紙代が必要です。
解体費用は業者や車によって異なりますが、印紙代は350円〜数千円となっています。

ディーラーや業者に依頼する場合

ディーラーや業者に依頼する場合、必要書類を用意し車を引き渡すだけで、あとの手続きは業者が行ってくれます。

必要書類は以下の通りです。
・自動車検査証
・所有者の認印
・ナンバープレート前後それぞれ1枚ずつ
・リサイクル券
・自賠責保険証
・申請依頼書（ダウンロードもしくは現地で入手）

自分で行う場合は移動報告書と解体報告記録日、解体届出書、自動車税申告書などが必要でしたが、業者に依頼する場合は代行してくれるので必要ありません。

手順は以下の通りです。
1.廃車できる業者を選び依頼する
2.査定してもらい納得すれば契約する
3.車を引き渡す
4.入金を待つ

廃車買取に必要な書類についてはこちら

軽自動車の廃車手続きを自分で行うのはおすすめしない

軽自動車の廃車手続きは自分で行うこともできますが、必要書類の準備や窓口での申請など、慣れていない方には負担がかかります。

また、車両の状態によっては解体や運搬の手配も必要です。

ここでは、軽自動車の廃車手続きを自分で行うのがおすすめできない理由を紹介します。

必要書類や手続きの流れが複雑でわかりにくい

軽自動車の廃車手続きは、車を一時的に使用しない場合と、解体して今後使用しない場合で手続きの種類や必要書類が異なります。

たとえば解体返納では、車検証やナンバープレート、移動報告番号、解体届出書などが必要です。また、所有者以外が手続きする場合は申請依頼書も求められます。

書類に不備があると手続きを進められない可能性があるため、不慣れな方は必要書類や手続きの流れを確認するだけでも負担になりやすいでしょう。

平日の日中に手続きを行う必要がある

軽自動車の廃車手続きを窓口で行う場合は、軽自動車検査協会の業務受付時間内に申請する必要があります。

そのため、仕事などで平日の日中に時間を確保するのが難しい方にとっては、窓口まで出向くこと自体が負担になるでしょう。

また、必要書類に不備があると、その日のうちに手続きを完了できず、改めて窓口へ出向かなければならない可能性もあります。

自分で廃車手続きをする場合は、必要書類だけでなく、管轄する事務所の受付時間なども事前に確認しておくことが大切です。

廃車手続きに費用がかかる場合がある

軽自動車の廃車手続きでは、手続きの種類によって手数料がかかる場合があります。

また、車両を解体する必要があれば解体業者への依頼費用、自走できなければ運搬費用などが発生する可能性もあります。

そのため、「自分で手続きをすれば必ず費用を抑えられる」とは限りません。

廃車に必要な作業を1つずつ自分で手配すると、結果的に費用や手間が大きくなるケースも考えられます。

自分で手続きする場合と廃車買取業者へ依頼する場合の費用を比較してから判断しましょう。

車を動かせない場合はレッカー費用が発生する

事故や故障などによって軽自動車を自走させられない場合は、解体業者などへ車両を運ぶためにレッカー車や積載車を手配しなければならないことがあります。

自分で運搬業者を手配すると、移動距離や車両の状態などによって費用が必要です。

一方、廃車買取業者のなかには、動かない車の引き取りを無料で行っているところもあります。

自走できない軽自動車を廃車にする場合は、買取価格だけでなく、レッカーや車両引き取りにかかる費用まで確認して依頼先を比較しましょう。

還付金を受け取るまでに時間がかかる場合がある

軽自動車を適正に解体し、一定の条件を満たしている場合は、自動車重量税の還付を受けられることがあります。

ただし、廃車手続きをすればすぐに還付金を受け取れるわけではなく、申請から入金までに時間がかかる場合があります。

また、自賠責保険についても、廃車後に契約期間が残っていれば返戻金を受け取れる可能性がありますが、別途手続きが必要です。

還付・返戻を受けたい場合は、対象となるものや申請方法、必要書類をあらかじめ確認し、忘れずに手続きを行いましょう。

軽自動車の廃車手続きで押さえておきたいポイント

軽自動車の廃車手続きは普通車とは申請先や税金の扱いなどが異なるため、事前に仕組みを理解しておくことが大切です。

また、廃車方法によって必要となる書類も変わります。

手続きをスムーズに進めるためにも、ここでは軽自動車を廃車にする際に押さえておきたい3つのポイントを解説します。

廃車手続きの種類によって必要な書類が変わる

軽自動車の廃車に関する手続きには、車を解体して使用を終了する「解体返納」、一時的に使用を中止する「自動車検査証返納届（一時使用中止）」などがあります。

さらに、一時使用中止後に車を解体した場合の「解体届出」や、海外へ輸出する場合の「輸出予定届出」もあり、目的によって行う手続きが異なります。

それぞれ必要な書類や申請内容も異なるため、まずは今後その車を使用する可能性があるのか、解体するのかなどを明確にしたうえで、必要書類を確認して準備しましょう。

廃車手続きは軽自動車検査協会で行う

軽自動車の廃車手続きは、普通車とは申請先が異なる点に注意しましょう。

普通車の廃車に関する手続きは運輸支局などで行いますが、軽自動車は原則として軽自動車検査協会で手続きを行います。

自分で手続きを進める場合は、必要な書類やナンバープレートなどを準備したうえで、管轄する軽自動車検査協会の事務所・支所へ申請します。

手続きの種類によって必要なものが変わるため、窓口へ出向く前に申請先や受付時間、必要書類などを確認しておくとスムーズです。

軽自動車税（種別割）は月割り還付の対象にならない

軽自動車税（種別割）には月割りによる還付制度がないため、年度の途中で軽自動車を廃車にしても、すでに納めた税金は原則として還付されません。

軽自動車税（種別割）は、毎年4月1日時点で軽自動車を所有している方に対して、その年度分が課税されます。

そのため、軽自動車を使用する予定がなく廃車を検討している場合は、手続きを行う時期にも注意が必要です。

翌年度の軽自動車税（種別割）の負担を避けたい場合は、4月1日を迎える前に廃車手続きを完了させておきましょう。

​​軽自動車の廃車買取に関する注意点

軽自動車を廃車買取に出す際は、還付金の手続きや車の所有者、買取時に発生する費用など、事前に確認しておきたいポイントがあります。

知らずに手続きを進めると、余計な費用や手間がかかる可能性もあるため注意が必要です。

ここでは、軽自動車の廃車買取で押さえておきたい注意点を解説します。

税金や保険の還付を受けるなら手続きが必要

軽自動車を廃車にした際、条件を満たしていれば自動車重量税の還付や自賠責保険の解約返戻金を受け取れる場合があります。

ただし、廃車にすればすべて自動的に返金されるわけではなく、それぞれ必要な手続きを行わなければなりません。

自動車重量税は、適正に解体された車で車検の残存期間が1か月以上あるなど、一定の条件を満たす場合が対象です。

自賠責保険も保険期間が残っていれば返戻金を受け取れる可能性があるため、廃車時には対象となる還付・返戻がないか確認しましょう。

車の所有者しか廃車にできない

廃車や買取は、基本的に本人しかできないと決められています。
そのため、廃車にする前に車の所有者は誰なのかを確認しておきましょう。

とくに多いのが、ローンを払い終えていない車を廃車にする場合です。
ローンが残っている車の所有者は、ローン会社やディーラーであることがほとんどです。

この場合、先にローンを完済しておかなければ廃車や買取ができないので注意しましょう。

2005年以前の車はリサイクル料金を支払う必要がある

車を廃車などで処分する際、リサイクル料金を支払う必要があります。
リサイクル料金とは、廃車時に車を適切に解体・処理し、資源を再利用するために支払う費用のことです。

通常、この料金は車を購入する時に支払いますが、2005年以前は廃車する際に支払う仕組みでした。

そのため、2005年以前に購入した車を廃車にする場合は、リサイクル料金を改めて支払う必要があります。

廃車買取では手数料などの費用が発生する場合がある

軽自動車を廃車買取に出す際は、車両の状態や依頼する業者によって費用が発生する場合があります。

主な費用として、車両の解体費用やレッカー・引き取り費用、廃車手続きの代行手数料などが挙げられます。

車両自体に買取価格が付いても、これらの費用が差し引かれると、最終的に受け取れる金額が少なくなる可能性があります。

一方で、廃車手続きや車両の引き取りを無料で行う業者も少なくありません。

査定額だけを見るのではなく、どのような費用が発生するのかを契約前に確認しましょう。

廃車予定の軽自動車の買取相場を事前に調べておく

廃車予定の軽自動車を売却する前に、おおよその買取相場を調べておくことも大切です。

相場を把握していないと、提示された査定額が適正なのか判断しにくく、本来より安い価格で売却してしまう可能性があります。

廃車買取業者の公式サイトでは、過去の買取実績が掲載されている場合があるため、同じ車種や年式、走行距離、車両状態が近い事例を確認してみましょう。

ただし、廃車は故障や事故の程度、使用できる部品などによって査定額が変わるため、複数の業者から査定を受けて比較するのがおすすめです。

査定から廃車・買取までの手順を確認しておく

廃車買取をスムーズに進めるためには、査定を申し込む前に手続き全体の流れを把握しておきましょう。

一般的には、査定の申し込みから査定額の確認、契約、必要書類の提出、車両の引き取り、廃車手続き、買取代金の受け取りといった流れで進みます。

ただし、必要書類や車両の引き取り方法、入金時期などは業者によって異なります。

手続きの途中で慌てないためにも、必要な準備や廃車完了までの日数を事前に確認しておくことが大切です。

廃車予定の軽自動車を高く買取してもらう5つのコツ

廃車予定の軽自動車でも、業者の選び方や査定時の対応によって買取価格が変わる可能性があります。

「廃車だから値段が付けば十分」とすぐに売却先を決めるのではなく、複数の査定結果やサービス内容を比較することが大切です。

ここでは、廃車予定の軽自動車を少しでも高く買取してもらうための5つのコツを紹介します。

売却前に査定を受けて買取価格を確認する

廃車予定の軽自動車を売却する際は、事前に査定を受けて具体的な買取価格を確認しましょう。

査定を受けずに売却先を決めてしまうと、提示された金額が適正なのか判断することが難しくなります。

複数の業者から査定を受け、それぞれの金額を比較したうえで、より条件の良い業者を選ぶことが大切です。

また、廃車買取では車両本体だけでなく、使用できるパーツなどが評価される場合もあります。

無料査定に対応している業者も多いため、まずは複数社へ査定を依頼し、買取価格や費用などを比較してみましょう。

査定から買取までスムーズに対応できる業者を選ぶ

廃車予定の軽自動車を売却するなら、査定から車両の引き取り、廃車手続きまでスムーズに対応してくれる業者を選ぶことも大切です。

業者によってはWebや電話で査定を申し込めるほか、必要書類の案内や廃車手続きの代行まで対応しています。

特に、故障などで自走できない車の場合は、無料で引き取りに対応しているか確認しておくとよいでしょう。

ただし、サービス内容や手数料は業者によって異なります。

査定額だけでなく、引き取り費用や手続きの代行費用、入金までの期間なども比較し、負担なく売却できる業者を選ぶことが大切です。

車両の状態や情報を正確に伝える

軽自動車を査定してもらう際は、車種や年式、走行距離、車両の状態などをできるだけ正確に伝えましょう。

情報が不足していたり実際の状態と異なっていたりすると、事前に提示された査定額と実車確認後の金額に差が生じる可能性があります。

車種や型式、初度検査年月などの基本情報は車検証で確認できるため、査定を申し込む前に準備しておくとスムーズです。

また、事故歴や故障箇所、自走できるかどうかなども正直に伝えることが大切です。

純正パーツや付属品などが残っている場合も査定時に伝え、評価できるものがないか確認してもらいましょう。

日頃から定期的にメンテナンスを行う

将来的な売却を考えるのであれば、普段から定期的にメンテナンスを行い、車を良好な状態に保つことが大切です。

エンジンオイルや消耗品の交換、定期点検などを適切に行っていれば、車両や使用できる部品を良い状態で維持しやすくなります。

また、点検整備記録簿などが残っていれば、これまでどのような整備を行ってきたのか査定時に確認してもらえます。

ただし、廃車直前に高額な修理や部品交換を行っても、その費用以上に査定額が上がるとは限りません。

売却前に無理に修理するのではなく、日頃から適切に管理しておくことがポイントです。

廃車の買取実績が豊富な業者へ依頼する

廃車予定の軽自動車は、廃車や事故車、不動車などの買取実績が豊富な業者へ査定を依頼するのがおすすめです。

廃車買取に力を入れている業者であれば、中古車としての再販以外にもさまざまな販路を持っています。

使用可能なパーツや金属資源なども含めて、車の価値を判断してもらえる可能性があります。

また、国内だけでなく海外への販売ルートを持つ業者もあります。

公式サイトなどで過去の買取実績や対応している車両を確認し、自分の軽自動車に近い事例があるかチェックしましょう。

そのうえで複数社を比較し、納得できる査定額を提示した業者を選ぶことが大切です。

まとめ

廃車予定の軽自動車でも、車両の状態や使用できるパーツなどに価値があれば、買取してもらえる可能性があります。

廃車にする際は、必要書類や手続きの方法、還付金、手数料などを事前に確認しておくことが大切です。

また、少しでも高く売却するためには、複数の業者から査定を受け、買取価格やサービス内容を比較しましょう。

本記事を参考に、廃車買取の流れや注意点を理解し、納得できる条件で軽自動車を売却してみてください。